2025年10月13日(月)

　留学ニュース.com

オサマ・ビン・ラディンの死により、留学生へ警戒を呼びかける大学側

TOP
>
オサマ・ビン・ラディンの死により、留学生へ警戒を呼びかける大学側

留学ニュース新着30件

日本ワーキング・ホリデー協会、198,000円で渡航可能なオーストラリア限定パッケージプランを発表

留学支援サービス「Mirai Bridge」、大学進学・永住権取得を目指したオーストラリア留学個別説明会を、日本で開催

プラスワン教育、「シリコンバレーIT企業＆名門大学体験プログラム6日間」を開催

渡邊オフィス、「小学生からのイギリス留学セミナー 2025」を開催

大人の島留学を仮想的に体験できる、チュートリアルアプリ「ポケット島留学」登場

アルク、期間限定で、「海外旅行応援キャンペーン」実施

【ネイティブキャンプ留学】イギリス・ブライトンを代表する人気校「EC Brighton」、取り扱い開始

イーミックス、海外留学サービス無料カウンセリング参加で、先着10名に書籍プレゼント

海外留学を目指す高校生・大学生に向けた、「海外大学進学フェア2025秋」、大阪・東京で開催

留学支援サービス「Mirai Bridge」が、新プラン「現地インターンシップ付留学プラン」を発表

留学支援サービス「Mirai Bridge」が、高校2年・3年生向けに、オーストラリア大学進学の無料個別相談会を開催

留学代理店ISESが、留学費用の割引キャンペーンを実施

ネイティブキャンプ留学が、語学学校「TARGET」夏秋キャンペーンを実施

渡邊オフィスが、留学現役生と卒業生による、イギリス留学相談会開催

第一学院高等学校、異文化交流と国際問題の理解を目的とした「フィリピンオンライン留学」を開催

マレーシア留学サポートセンターが、「応援キャンペーン」を緊急実施

海外留学エージェントのスマ留が、留学準備の一元管理が可能な「マイページ機能」を提供開始

ネイティブキャンプ留学が、アメリカ・ボストンを代表する人気校「EC Boston」の取り扱い開始

【夏休み限定】andsが、小学1年生から高校3年生を対象とした海外英語サマーキャンプを、カナダ・セブ島の2地域で初開催

「スマ留」が、“収穫時に70%が廃棄されるカカオ”をテーマに、学生が現地で課題を学び、有効活用方法を探る「SDGs×英語の実践型留学プログラム」を販売

留学支援サービス「Mirai Bridge」が、「マーケティング実践＋短期語学留学プラン」の、2025年夏開催を決定

ネイティブキャンプ、イギリスロンドンを代表する人気校「EC London」の取り扱い開始

留学支援サービス「Mirai Bridge」、オーストラリア現地在住スタッフが来日し、オーストラリア留学の個別説明会を、日本で開催

CA Tech Kids、ドイツ・ミュンヘンでの子ども向け海外留学プログラム「夏休みドイツSTEM留学」を開催

埼玉県が、高校生対象のオーストラリア短期留学を、募集開始

語学留学に関する調査、1位はアメリカーネイティブキャンプ調べ

海外留学エージェントの「スマ留」が、海外留学経験者に特化した就職エージェント「yuino」をリリース

QQEnglish、山田まりやさんが手がける親子向け特別プラン「ファミリーキャンプ」を開催

国際教育支援機構、フィリピンセブ島での語学学校の運営を開始

日本初のK-POPダンス留学専攻が、東京・渋谷に誕生

オサマ・ビン・ラディンの死により、留学生へ警戒を呼びかける大学側

　2011年6月26日 16:00　

ルーズベルト大学の留学生への安全対策

2011年5月、オサマ・ビン・ラディンが死亡したというニュースが流れた時、ルーズベルト大学の国際プログラム理事、Rubee Fuller はすぐにこの夏海外へ留学しようとしている17名の学生についての対策に乗り出した。

理事は、更なる注意を呼びかけると共に、国務省に所在地を報告を要請した内容のE-mailを全員に送信した。一方で大学のウェブサイトなどに警戒情報を掲載した。

その他にも、大学は、"Worldwide Travel Alert"という電子公報を毎週配信していて、その中には、国務省が提供する渡航制限情報や、デモや集会など避けるべき場所の情報が含まれている。

学生の声

6月にインドに留学する学生、Meg Geils-Gravelleは

オサマ・ビン・ラディンの死は、これまでのところ直接的な影響はなかったが、パキスタンはインドの隣国であるので、情勢について心配している。

とコメントした。モロッコで6週間留学する、Emily Belkeも、空港でのセキュリティーチェックに変化は見られず、税関もいつも通りであったと述べている。

先ほどのFuller理事は、

警戒レベルが上がったとしても、旅行や友人への訪問や公共の場所に行くことを控えるとまでは考えていないが、周りだけでなく近隣住民やコミュニティに対しての警戒を怠ってはいけない。

と注意喚起している。