2025年09月10日(水)

　留学ニュース.com

留学生減少にはビザシステムにも問題あり？？　オーストラリア

TOP
>
留学生減少にはビザシステムにも問題あり？？　オーストラリア

留学ニュース新着30件

大人の島留学を仮想的に体験できる、チュートリアルアプリ「ポケット島留学」登場

アルク、期間限定で、「海外旅行応援キャンペーン」実施

【ネイティブキャンプ留学】イギリス・ブライトンを代表する人気校「EC Brighton」、取り扱い開始

イーミックス、海外留学サービス無料カウンセリング参加で、先着10名に書籍プレゼント

海外留学を目指す高校生・大学生に向けた、「海外大学進学フェア2025秋」、大阪・東京で開催

留学支援サービス「Mirai Bridge」が、新プラン「現地インターンシップ付留学プラン」を発表

留学支援サービス「Mirai Bridge」が、高校2年・3年生向けに、オーストラリア大学進学の無料個別相談会を開催

留学代理店ISESが、留学費用の割引キャンペーンを実施

ネイティブキャンプ留学が、語学学校「TARGET」夏秋キャンペーンを実施

渡邊オフィスが、留学現役生と卒業生による、イギリス留学相談会開催

第一学院高等学校、異文化交流と国際問題の理解を目的とした「フィリピンオンライン留学」を開催

マレーシア留学サポートセンターが、「応援キャンペーン」を緊急実施

海外留学エージェントのスマ留が、留学準備の一元管理が可能な「マイページ機能」を提供開始

ネイティブキャンプ留学が、アメリカ・ボストンを代表する人気校「EC Boston」の取り扱い開始

【夏休み限定】andsが、小学1年生から高校3年生を対象とした海外英語サマーキャンプを、カナダ・セブ島の2地域で初開催

「スマ留」が、“収穫時に70%が廃棄されるカカオ”をテーマに、学生が現地で課題を学び、有効活用方法を探る「SDGs×英語の実践型留学プログラム」を販売

留学支援サービス「Mirai Bridge」が、「マーケティング実践＋短期語学留学プラン」の、2025年夏開催を決定

ネイティブキャンプ、イギリスロンドンを代表する人気校「EC London」の取り扱い開始

留学支援サービス「Mirai Bridge」、オーストラリア現地在住スタッフが来日し、オーストラリア留学の個別説明会を、日本で開催

CA Tech Kids、ドイツ・ミュンヘンでの子ども向け海外留学プログラム「夏休みドイツSTEM留学」を開催

埼玉県が、高校生対象のオーストラリア短期留学を、募集開始

語学留学に関する調査、1位はアメリカーネイティブキャンプ調べ

海外留学エージェントの「スマ留」が、海外留学経験者に特化した就職エージェント「yuino」をリリース

QQEnglish、山田まりやさんが手がける親子向け特別プラン「ファミリーキャンプ」を開催

国際教育支援機構、フィリピンセブ島での語学学校の運営を開始

日本初のK-POPダンス留学専攻が、東京・渋谷に誕生

外国人向け韓国中長期宿泊予約サイト『enkor stay』が、韓国ソウル全域で350件以上の物件を掲載し、新たにローンチ

TOEFL®テスト日本事務局 / ETS Japan、TOEFL®学習のきっかけや留学準備に役立つ、新ポッドキャスト番組『みんなのTOEFL®ラジオ』配信開始

留学生向け危機管理サービス「留学110番」、 HAZARD Busterと連携し、リニューアル

ベッコフオートメーション、「働きながら学位が取れる」ドイツ留学プログラムのオンライン説明会開催

留学生減少にはビザシステムにも問題あり？？　オーストラリア

　2010年11月15日 22:00　

ビザシステムに問題が？

留学生の減少が止まらないオーストラリアでは様々な原因が取り上げられているが、ビザシステムに問題があるというニュースをThaindian newsが取り上げた。

【image】hjl‘s photostream

時間がかかり、基準が厳しい

オーストラリアでは留学生の入学者数が昨年に比べて9.3減少している。中でも国別で１番のインド人留学生の減少が深刻化している。昨年に比べ、16％も減少している。Victoria Universityでは25％の減少が報告されている。

専門家によると減少の要因の一つとしてビザシステムに問題があるという。オーストラリアのビザは取得に時間がかかる上に、基準が厳しい。他の競合国のアメリカ、イギリス、カナダは柔軟なシステムを持っており、これによって差が広がっていると指摘する。

また、University of MelbourneのSimon Marginson教授は政府の対策の遅れを指摘している。教授は政府が具体的な問題とその解決案を提示するまで留学生数は減少の一途をたどるだろうと政府への早期解決案の提示を促している。